上記は2026年3月6日、ニューヨーク時間終了後の「WTI原油先物」の日足チャートです。
ご覧いただければ一目瞭然ですが、2026年3月6日（金）に原油価格はかなり高騰しました。
このことは北米での原油価格の指標となる「WTI原油」だけに限らず、ヨーロッパ市場をマーケットとする「ブレンド原油」やアジア地区での原油価格の指標となる「ドバイ原油」にも同じ現象があらわれています。
原因は皆さんご承知の通り、2026年2月28日にアメリカがイスラエルと共にイランを攻撃した影響です。
ただアメリカとイスラエルがイランに攻撃を開始したのは、金融市場が休場日の2月28日土曜日。
翌3月2日の月曜日に市場がオープンした時には、原油価格はかなり高騰するかと思えばそうでもなかった。
そしてイラン攻撃から1週間が経った3月6日（金）、突如今までに無い勢いで原油は買われていきました。
もしかしたら市場関係者は今回のイラン攻撃を1月初めのベネズエラ侵攻のように、「短期で収束するかも」と高を括っていたのかもしれません。
それが始まってみればイランは徹底抗戦の構え。
しかも3月6日にはカタールのエネルギー担当国務相から、「紛争が数週間続けば湾岸地域のすべての石油・ガス輸出が完全に停止する」との声明が全世界に向けて発表されました。
そのうえ「ホルムズ海峡の完全封鎖」や同海域を航行する船舶の保険問題、そしてトランプ大統領からは「無条件降伏」発言などが飛び出します。
早期の停戦や外交的な解決は不可能と判断したコモディティ市場では、原油のパニック的な”買い”が発生。
もうこれは「一時的な混乱」ではなく「長期的な供給途絶」だと。
世界が当初の「限定的な軍事衝突」という楽観論から1週間を経て、事態は「中東全体のエネルギー供給網の崩壊」という最悪のシナリオに塗り替えられたことが3月6日の原油急騰の正体です。
この事態が長期化すれば、またとてつもないインフレが襲ってくるでしょう。
これでは簡単に「利下げ」などできないアメリカ。
そこにきて2026年3月6日に発表された景気の動向を反映するアメリカの「雇用統計」がこれまた悪い。
非農業部門雇用者数が前月比－9万2000人と市場予想を大きく下回ってしまいました。
さあ、どうなる金融市場。
ここまでくると明日3月9日月曜日からの「株」や「為替」、あるいは「債券利回り」などが非常に気になりますが。
中東情勢を抱えたまま「高すぎる物価」と「弱すぎる景気」がやってきそうなアメリカでは、”NYダウ”や”ナスダック”あるいは”S&P500”が今後どういう反応を見せるのか？
そしてこのまま金融市場でまことしやかに囁かれている「AIバブルの崩壊」へとつながっていくのか？
日経平均はどうなる？
このままいけばアメリカよりも日本の方が、かなりキビシイ状況に追い込まれますが高市政権の対応は？
ここのとろこ日々の生活を一変させるような出来事がおきていろいろと身近に影響もあらわれそうですが、そろそろ金融市場の”潮目”も変わりはじめるような気もします。
はたしてどうなるでしょうか？
あるいは投資において「絶好の買場！」がやってくるのかもしれませんが。
