2019年、日本の出生数が90万人を割る可能性が出てきています。

2016年に１００万人を下回ってから、わずか３年で９０万人を割ることに。

かたや｢団塊の世代｣といわれる昭和22年、23年、24年の出生数は各年代で概ね260万人。

出生数のピークである昭和24年から徐々に出生数は下がってきましたが、団塊の世代のお子さん達である昭和45年から49年にかけての出生数は各年代で概ね200万人。

2025年になれば団塊の世代の方々は皆さん75歳を迎え、団塊の世代のお子さん方も55歳から50歳くらいにはなっています。

さらに時間を進めて団塊の世代のお子さん方が75歳から70歳くらいに達したとき、20歳前後の方々は非常に貴重な存在になっているかもしれません。

だってまわりは70歳オーバーの方々が圧倒的に多いのですから。

若い日本人は珍しい存在になっているかも。

日本ばかりではありませんが、ある程度経済発展を遂げた国々では同様の人口減少傾向が見られるとのことです。

団塊の世代からそのお子さん方へと世代別の人口のピークは移りましたが、団塊の世代のお子さん方以降は毎年出生数が減少していくのですが、その間バブル崩壊やリーマン･ショックなど経済的な落ち込みが発生しました。

その経済的落ち込みを解消しようとする過程で格差社会もできてきました。

ただでさえ減少傾向の出生数に経済的な理由も加われば、当然ともいえることではないでしょうか。

人口が減少するということは公的年金の面だけではなく、日本の労働人口も少ないので日本の経済発展も望めません。

いま政府で進めている社会保障制度改革である全世代型社会保障もそういった、差し迫った日本の人口減少への対応として捉えることができますし、趣旨は間違っていないと思います。

ただ、国からの対応策を待っていたのでは遅すぎるような気がします。

たぶんご自分の未来を20年以上のスパンでお金や健康面ことを、一人ひとりが対策を考えなければいけない時代に間違いなく突入しています。

この20年ぐらいで日本の出生数が劇的に増加すれば別ですが。

あるいは老後という言葉がなくなり、80歳くらいでも普通に働いている日本があるのかも。