もし、2008年10月に日経平均株価に連動する投資信託を買っていたとしたら。

あるいは2011年3月に買っていたとすれば。

今ごろは大喜びしていたことだと思います。

2020年も2008年の10月や2011年の3月のような世界を震撼させる出来事が起きているにもかかわらず、金融緩和により異様な盛り上がりを見せている日経平均株価。

もはや株式市場の象徴でもある｢NYダウ｣や｢S&P500｣、次世代を担うハイテク企業銘柄が顔を連ねる｢ナスダック｣などを差し置いて、確固たる安定感を保持したまま多少の波風にも動じることなく、世界中に日経平均の力強さをアピールしまくっています。

その天井知らずの勢いは12月に27000円から28000円に迫りそう。

もしかして新型コロナのワクチン開発成功で平成初期以来の30000円越え？

そんな夢のような期待すら現実味を帯びそうな雰囲気があります。

それでも永遠に上がり続ける相場はありません。

3月から6月にかけてのGDPや連結企業決算は非常に悪かっただけに、7月から9月のGDPは年率21.4%増のプラスと公表されていますが、実際個別に企業決算を見た場合これが明暗クッキリ分かれています。

新型コロナの感染者数もここにきて再び増加傾向が見られ始めましたし、海外のファイザーやアステラスなど製薬会社で有効なワクチンが治験の末に完成したとしても、そのワクチンの使用が日本で認められるか何とも言えない状況にあります。

高値圏をキープし続ける日経平均株価も、その盛り上がりの裏側には常にネガティブな要素も満載していることだけは忘れないほうが良いかもしれません。

好調に見える日経平均株価も、いや好調すぎるだけにどこかに必ず谷があるはず。

それがいつやってくるのか、まったくわからないところに金融相場の妙味があるのですが、あえて果敢に立ち向かわなくともいいと思います。

株式に興味があっても、何の知識もなくいきなり個別株や日経平均株価の指数連動で証拠金取引(CFD)などにチャレンジしてしまうと、資産を極端に目減りさせる原因となってしまいます。

それならば｢つみたてNISA｣を利用して投資信託で、株式を中心としたファンドを購入してみる方法も悪くないと思います。

一度にまとまった金額分の株式投資信託を購入するいわゆる｢ショット買い｣ではなく、積立方式で毎月決まった金額分だけ購入していくのですが、この方法｢ドルコスト平均法｣といって購入単価が高い時も安い時も同じ金額で購入していけば、最終的に購入単価を平均化でき損益も発生しにくい昔からあるリスク回避方法です。(ドルコスト平均法については過去のブログ｢どうなる⁉｣を参照してみてください)

最初は成果が見えずらい反面、ある程度積み立てた資金がまとまってくれば、株式特有のパフォーマンスが見えてくるようになります。

ただ、投資信託なので気軽に購入できるとも限りません。

最初は投資信託専用の口座を開設したり、ファンド選びなどそれなりに面倒な部分もあります。

ちなみに、私どもが過去に見てきた｢投資信託なんか買って失敗した！｣とおっしゃる方は、ほとんどがこのファンド選びで間違った選択をしてしまった方々です。

ファンド選びはちょっと慎重に、手数料などを確認しながら進めていったほうがよろしいかと思います。

最近ではネット系証券会社も台頭してきて、証券会社や銀行の窓口に行かなくとも投資信託の口座開設ができるようになりましたが、もし｢そんな口座開設なんて面倒だ！｣なんて方には｢変額保険｣という方法もあります。

生命保険なので必ず死亡保障が付き、その死亡保障費用を上回るような運用成果を出すまでには投資信託なんかより遥かに時間がかかりますが、変額保険も積立部分の預け先を株式にすれば同じ効果が期待できます。

専用の口座を開設する必要もありません。

あくまでも生命保険なので、投資信託のような純粋な資産形成目的とはいきませんが、死亡保障と貯蓄の両立が目指せる商品となっています。

いまでは既存の貯金商品で積み立てていただいても、積み立てた金額以上のものは望めない時代。

それでも物価や税金、社会保険料など、生活していく中では出費は増えていくばかり。

今後もその流れは続きそうと思われるとき、将来への備えの貯蓄がその時の物価水準分だけ増えてなければ資産が目減りしているのと同じです。

今の出費より10年後の出費が3%増加していたら、将来の備えである貯蓄も3%増えてないと出費に追いついていないということになります。

老後不安や学資金、住宅ローン繰り上げ返済など将来必要となりそうな備えに対して、長期的な視野で貯蓄を捉えたとき、老後に負担を持ち越さないためにもさまざまな選択肢を検討してみるのもライフプラン作りは必要なことだと私どもは考えています。

10年後には｢日本人の平均年収が飛躍的に増加してる｣。

なんて未来があるのなら話は別ですが！