金融資産、つまりお金で5億円持っていたとしたら、皆さまだったらこれからの人生、どう考えますか？

各種税金や社会保険料、光熱費、水道代、雑費にその他もろもろを含めて毎月50万円の生活費だとして、

50万円×12か月で年間600万円の支出。

それが10年間で6,000万円。

かりに50年間で計算しても3億円。

5億円持っていたら3億円引いても2億円残ります。

それでも2億円あったら、｢お子さんの学費｣に｢住宅ローン｣なんか気にすることはないでしょう。

老後資金は今後の物価上昇を考えても、もともと設計した｢月50万の暮らし｣が揺らがないかぎり、それほど不安もないはず。

そのうち公的年金も入ってきますし。

お子さんの学費に5,000万円前後と考えれば、思いっきり豪華なお屋敷に高級家具、トップグレードの高級外車など贅沢な暮らしを望まないなら、まだまだ手元には1億円以上が残ります。

保有している5億円以外、今後収入もなければ税金も医療費もそれほど心配なし。

ここまでくればよっぽど散財しない限り、もう一生安泰かもしれません。

と、

妄想を抱くのも悪くありませんが、現実はもっとシビアです。

日本人の総人口1億2500万人の中には、5億円どころか何十億、何百億と金融資産を個人で保有している方も少なからずいるのでしょうが、実際は｢みんながみんな｣余りあるお金を手にできるわけではありません。

ただ最近、ちょっと変わった現象がアメリカで起きています。

今、中国では電力、日本では半導体、アメリカでは働き手が不足しています。

この問題、経済に及ぼす影響がかなり深刻なのですが、アメリカの場合、55歳以上のキャリアを持った働き手がドンドン仕事から離れていく傾向にあります。

なぜ？

じつはアメリカでのこの世代、401Kといわれる確定拠出年金を出始めの時から積んでいる世代であり、株式投資を積極的におこなってきた世代でもあります。

そして、GAFA(グーグル・アップル・フェイスブック・アマゾン)の飛躍的な株価上昇とともに歩んできた世代。

つまり、働き出したころから積み始めた確定拠出年金や、ながらく保有してきた株式投資のおかげで、｢もう働かなくても生きていける｣状態になったことを意味します。

もちろん、アメリカにも公的年金制度があり、日本のように受給年齢が66歳や67歳など、生まれた年代により決まっていますが、もはやそこまで働かなくても暮らしていけるレベルまで、投資性商品で資産を増やしたんです。

折しもアメリカの株式市場は、ここ1年ぐらい、株価が上がれば毎回｢史上最高値更新｣が聞こえていました。

うなずけるだけの実情がそこにはあります。

ここが我が国｢日本｣と小学校のときから投資教育をおこなう｢アメリカ｣との、投資スタンスの違いかもしれません。

日本ではまず、20台前半の働き始めから将来のために、自ら進んで｢株式投資｣を始める方はいないでしょう。

株式投資といっても何から始めたらいいか、わからないでしょうし。

ただここでハッキリしたことがひとつ。

20代や30代で金融資産を億単位で手にすることは、余程のラッキーが積み重ならないとまずムリでしょうけど、投資する先の資産さえ間違わなければ30年後のキャリア後半で思いがけないほど資産を増やせる可能性が十分あること。

それは｢預貯金｣や｢債券｣ではなく｢株式｣だからこそ成し得る可能性。

もちろん、投機的な意味での｢現物株の保有｣ではありません。

いまアメリカで起きている55歳以上の離職者がもう働こうとしない理由は、401K(確定拠出年金)に代表されるように｢株式ファンド｣に長い間積立金を預け、そして自らも成長見込みの高いアメリカ株式市場に投資者として参加したから起こった現象です。

ふつうは素人が現物株を発行する会社の決算や業績をひとつひとつ検索して、その会社の将来性を見極めることなど土台無理な話であり、資産形成どころか最悪資金を失うことにもなりかねません。

ましてや海外の現物株を保有することなど、初めての株式投資においては危険極まりない行為。

そんなことをしなくてもリスクを軽減しながら、十分株式市場の恩恵を受けることができます。

まあ、ブログで言ってもなかなか伝わらないでしょうから、まずは1度、SMILE AGAIN で株式投資ということを過去のデータなどを確認しながら、お話だけでも聞いてみてください。

金融資産5億円はおとぎ話かもしれませんが、投資先さえ間違わなければ、仕事のキャリア後半でいままで積み立てた資金が、思いがけないほど増加している可能性が誰にでもあります。

あとは一歩踏み込んで、始めるか始めないかの差しかありませんから。